ヨーロッパで大失速、EV販売の行く末

人によっては「全部EVになる」と予測する人もいて、その可能性はもちろんあるんだけど、直ぐには無理そうだというのが、現状である。

豊田章男氏の｢EVへの懸念｣が現実のものに…世界中で｢EVシフト｣を見直す大手メーカーが相次いでいる理由

2024/09/17 9:00

足許、米国や欧州を中心に、“電気自動車＝EVシフト戦略”の修正を余儀なくされる大手自動車メーカーが目立っている。独フォルクスワーゲンは、東部ツウィッカウのEV工場で臨時工を解雇した。9月上旬、独国内工場の閉鎖検討も明らかになった。それ以外にも、GMやフォードなどにもEVシフトを見直す動きがでている。

PRESIDENT Onlineより

このブログでも色々EVが抱える問題点を言及したのだけれども、それについては現状解消の目処が付いていない。

そのうちには全てEVになる？

EVの抱える問題

改めて問題点を洗い出しておこう。

その背景にあるのは、世界的にEV販売が鈍化していることがある。ここへきて、EV販売が伸び悩み傾向になっている理由は、補助金支給がないとEVの価格が相対的に高いことがある。また、発火問題などバッテリーの耐久性の不安が指摘され、航続距離もハイブリッド車（HV）などを下回ることもある。充電ステーションなどインフラ整備の遅れもEV需要の減少要因になったと考えられる。

PRESIDENT Online「豊田章男氏の｢EVへの懸念｣が現実のものに」より

ここに紹介されているのは以下の５点。

• 助金支給がないとEVの価格が相対的に高い
• バッテリーの発火問題
• バッテリーの耐久性の不安
• 航続距離もハイブリッド車（HV）などを下回る
• 充電ステーションなどインフラ整備の遅れ
• 冬季の航続距離変化リスク

他に思いつく問題としては、以下の項目となる。

• 必ずしも環境に優しくはない
• 充電速度と電池の寿命はトレードオフの関係にある
• ガソリン車に比べて重量増となるため、部品の消耗に繋がる
• 消火に難がある
• 現在の発電能力ではどの国家でも100％EV社会を実現不能

この話を総括していくと、殆どはバッテリーの性能問題ということに集約され、ブレイクスルーがあればかなりの部分解消される見込みがあるということだ。

全固体電池のでき次第

で、その見込みがあるのが全固体電池で、かなりの勢いで開発が進んでいるようだ。

電気自動車の「全固体電池」 量産化へ各社が研究開発加速

2024年11月26日 5時37分

EV＝電気自動車の走行距離を大幅に伸ばすことができる次世代の電池「全固体電池」について、自動車メーカー各社は2020年代後半の量産化に向けて、必要な生産技術の検証を進めるなど研究開発を加速させています。

「全固体電池」は、電気をためたり放出したりするのに必要な「電解質」に液体ではなく固体を使うことで、EVの走行距離を大幅に伸ばし、充電時間の短縮も期待できる技術で、各社が研究開発を進めています。

NHKニュースより

詳しいことは分からないので、どのような製品が出来上がってくるかは不明ではあるが、幾つか分かっていることもある。

• 安全性の向上、発火対策が実現可能
• 充電時間の短縮が可能

二次電池の性能的な話になるのだが、リチウムイオン二次電池の大きな問題は、熱暴走を起こして消化が難しい状態になるという点だ。モノにもよるが、全固体電池ではこれが解消可能だろうとされている。

そして、充電時間はフル充電に10分程度だといわれているので、この話が本当であればかなり有力な電池となるだろう。加えて、エネルギー密度を高めることが可能なので、逆に言えば電池の軽量化が可能という意味でもある。

車両にとってこれの意味は非常に大きい。10分で充電可能なら、航続距離が100km程度だとしても使い物になるだろう。

そして、電池容量を減らせるという意味は軽量化だけでなく、価格の低下にも貢献が出来る可能性を秘めている。

まあ、何処までの製品が出てくるか（トヨタの方に聞くと、現時点では寿命に難があるらしい。ただし、寿命が２～３年だとしてもバッテリー価格が低ければアリだとは思う）次第なんだと思う。

あと、全固体電池でも低温環境下での使い勝手は改善されないっぽい事を追記しておく。

現時点では販売拡大が難しい

というわけで。

現状では、まあEV販売に逆風が吹いても仕方がないわけですよ。

このところ、EV計画の修正を余儀なくされる、欧米の大手自動車メーカーが相次いでいる。ドイツのメルセデス・ベンツやスウェーデンのボルボは、2030年にすべての新車をEVにする経営目標を撤回した。ベンツは燃費効率の高い新型エンジンの開発に着手した。フランスのルノーは、EV事業の“アンペア”の新規株式公開を取りやめた。

PRESIDENT Online「豊田章男氏の｢EVへの懸念｣が現実のものに」より

ところで、ヨーロッパでの販売が減速している話の根底にあるのは、支那製EVが猛威を振るっているのである。

中国製EV､｢高品質･低価格｣武器に輸出が急増中

2021/10/26 21:30

中国製の「新エネルギー車」の輸出が急増している。中国汽車工業協会が10月12日に発表した最新データによれば、2021年1月から9月末までに中国から輸出された自動車は前年同期の2.2倍の136万2000台。そのうち新エネルギー車が19万5000台と全体の14％を占め、前年同期の5.2倍に増加した。

東洋経済Onlineより

まあ、支那製EVが「高品質」かどうかはさておき、不当廉売の疑いで流石に対策を打たれる運びに。

組む相手を間違える天才ドイツ、支那と共にEUのEV関税に文句を言う

むしろ、「なんとかなる」と思っていたとしたら、そちらの方が驚きなのだが。ＥＵのＥＶ追加関税、ドイツと中国の双方に打撃＝王商務相2024年9月18日午後 12:18中国の王文涛商務相は、中国から輸入する電気自動車（ＥＶ）に対する欧州連合（ＥＵ...

annex2.site

2024.09.18

そりゃそうだよね。

財政状態が悪化傾向にある日米欧諸国にとって、中国と同レベルの購入補助金を支給することは容易ではないだろう。バッテリーなどのコストがかさむ分、日米欧でEVの販売価格はHVなど既存の車種を上回った。2023年12月、ドイツ政府はEV販売補助金を停止した。フランス政府もアジアで生産されるEVを購入補助金の対象から外し、欧州のEV販売は鈍化した。米国などでも物価上昇などを背景にEV需要は減少した。

東洋経済Onlineより

こんな書き方をしているが、結局安値で入ってくる支那製EVに各国が補助金で更に価格を下げるというのが我慢ならないということである。

そしてその補助金の継続が怪しくなったから、売れ行きも、というのが現状である。

価格を安く出来るかがポイント

というわけで、結局のところ価格なんだと思う。

そういえば新しい車を探して色々と最新の車を物色したが、まあHVだらけなこと。いい加減、アホほど電池を積むのは止めて頂きたい。

ちなみにEVだが、何故かバッテリーは２つ積まれている。HVは３つですが！！！

というか、なんでバッテリー２つも必要なのか。そして、12Vバッテリー（小型の方）が上がってしまうとエンジンがかからないというアホな展開に。なんとかなりませんかね！あれ。

ガソリン車に対してEVは部品点数が大幅に減るので、安い車が出回るという噂があったのだが。

EVやPHEVがガソリン車より高いのはなぜ？【電気自動車の基礎知識】

更新日：2023.10.08 / 掲載日：2023.10.07

一般的に、電気自動車（EV）やプラグインハイブリッド（PHEV）はガソリン車よりも高価格。同じ車格の場合、およそ1.5倍くらい高額となっているケースが多いです。装備内容に大きな差はないのに、一体なぜ……？とおもうひとも多いでしょう。今回は、EVの価格について説明しましょう。

～～略～～

価格が高いEV／PHEVですが、CEV補助金制度を利用することで新車購入時の負担を減らすことが可能です。補助金は車種や地方自治体によって異なりますが、例えば日産リーフ（e+ G／60kWh車両）の場合は国から85万円、地方自治体（例：東京都）から45万円が受けられます。また、グリーン化特例やエコカー減税により、自動車税や重量税も免除・軽減されることがあるので、これらの制度を積極的に利用しましょう。

グーネットより

結局のところ、価格なのだけれども。この補助金が切れたから売れなくなったというのは（ヨーロッパでの話である）、何とも間抜けな話ではないか。

じゃあ、安くなったら売れるのかといえば、恐らくは売れる。だけれど、EVよりも電動バイクの方が……。

トヨタはEVの販売を

さてそんなわけで。

トヨタ、次世代EVの生産延期　27年半ばで調整

2024年11月26日 16:43

トヨタ自動車が次世代電気自動車（EV）の生産開始時期を延期する方向で調整していることが分かった。従来は2026年末から田原工場（愛知県田原市）で生産を始める計画だったが、27年半ばに遅らせる方針だ。世界でEV市場が減速する中、開発期間に余裕を持たせる狙いがある。

日本経済新聞より

ああー。

トヨタと出光、全固体電池を27年度に生産　国内に設備

2023年10月12日 11:38 (2023年10月12日 21:04更新)

トヨタ自動車と出光興産は12日、電気自動車（EV）向けの次世代電池「全固体電池」で提携すると発表した。2027年度に両社は国内で生産ラインを稼働させ、27〜28年に発売するEVに搭載して商品化する。トヨタは電池材料の製造技術に知見のある出光と連携し、全固体電池の量産で世界に先駆ける。

日本経済新聞より

なるほどそういうことか。

トヨタは何というか、全固体電池と一緒に頑張るって事だねEVも。この判断はまあ分かる。少なくとも今の電池性能で車の動力源にするというのは、色々な状況を考えるに問題が多すぎる。少なくとも全固体電池が登場してある程度問題が解決出来る見込みが出来れば別なんだろうけれど。

ただ、トヨタとしても全固体電池が期待以上の出来であったにせよ、車全部をEVに切り替えていくという未来を見ているわけではないように思う。そんなことをしたら、今付き合っている下請けメーカーから総スカンを食らう事になる。

なにしろガソリン車とEVでは部品点数が雲泥の差で、多くの部品メーカーのクビキリをする結果になりかねない。そんな未来を選んでいるとすれば、今の時点での取り引きにも影響しかねないのだ。

EVに全振りしたニッサンやホンダが厳しい状況を迎えているだけに、トヨタとしても慎重にならざるを得ないわけだが、世界的な情勢を見てもガソリン車が直ぐに消えてなくなるというわけでもなさそうだ。かといってHVが良いとは思わないけれど、今後の展開を注意深く見守っていきたいところである。

追記

さて、ここで味わい深い記事を１つ。

今すぐEVシフトしなければ日本経済は死ぬ…ウクライナ侵攻で早まった｢ガソリン車消滅｣の衝撃波

2022/04/20 12:00

ロシアへの制裁で原油の供給が追い付かず、レギュラーガソリンの価格は高止まりを続けている。元東大特任教授の村沢義久さんは「ガソリン車に頼る日本車メーカーは、これで本格的に電気自動車（EV）へシフトせざるを得なくなった」という。ライターの落合龍平氏がリポートする――。

president Onlineより

この手の記事が溢れていた時代があったけれども、蓋を開けてみれば何とガッカリすることか。

世界における電動車（EV＋PHV）販売は2021年に600万台を突破し、いまや新車販売の約6％を占めている。これが、2022年には900万台、9％になると予想されている。

EV化に後ろ向きと言われていた日本車メーカーも、EVに本腰を入れざるを得ない状況になってきた。

president Onlineより

東大特任教授の妄言が痛々しい記事だが、まあ、その程度の認識だったって事だよね。

EVの進化が加速する中、FCVの存在意義が薄れつつあることは間違いない。ガソリン価格の高騰は、EVシフトを一挙に進める好機となるのか。それとも、「亡国の技術」にこだわり、戦略ミスによる自滅のはじまりなのか。

今後の展開が注目される。

president Onlineより

FCV（燃料電池車）の展開が厳しいのはその通りなんだけど、電気自動車の課題は二次電池の性能なので、自動車の作りの問題とは別の課題なんだよね。

FCVの技術開発をやらなくても良い、という話にはならないわけで、「亡国の技術」との揶揄はどうなのかなぁ。

充電拠点が少なくてEVが使いにくいという問題はあって、それはFCVにおける課題の「水素ステーションが足りない」のと同じ。FCVの研究開発をやらない理由にはならないと思うんだが。

まあ、過去のお笑い記事なんだけどね。

追記２

あら、フランスさんもダメか。

フランス政府、予算不足でＥＶ購入への補助金を縮小

2024年11月29日午前 10:35

フランス政府関係者は２８日、今後数日以内に電気自動車（ＥＶ）購入に対する補助金を大幅に削減すると明らかにした。これまでの所得に応じて１台当たり４０００─７０００ユーロから同２０００─４０００ユーロの範囲に縮小される。

この措置は、支出を抑制して国家予算の大幅な不足を埋める幅広い取り組みの一環。既にＥＶ需要の低迷に苦しむ自動車メーカーにとっては頭の痛い問題となる。

ロイターより

補助金を出してEV買って下さいというモデルが崩壊しつつある記事なんだけど、日本も他人事じゃないんだよね。

そもそもEV増えても充電ポストは増えないので、充電するスペースが足りずに不便になって任期が亡くなるという悪循環である。使い勝手が悪いのは、なかなか致命的だね。

家で充電する方は、充電設備と排水などの措置をしっかりする必要があるので、三方を壁に囲まれた屋根付きガレージのような場所が必要となる。一方で、マンションの地下駐車場のようなところは都合が悪いとあって、なかなか条件を選ぶところが困りもの。

結局、お金があってEV導入のための工事ができるか、予めEV導入の準備が出来る人しか購入できないんだよね。