ワクチン接種で成功したハズのイギリスで感染拡大

欧州ニュース

騒ぐ程のことでは無いのだけれど。

イギリスで感染なお拡大、デルタ株が猛威 ワクチンでリスク低減も

2021年6月19日

政府の最新発表では、1日当たりの新規感染者は1万476人。陽性判明後28日以内の死者は11人だった。前週は感染者7439人、死者6人。

国家統計局(ONS)の統計では、6月12日の段階で人口の540人に1人が感染している計算になる。またイングランド公衆衛生庁(PHE)は、感染のほぼ全てがデルタ株によるものになったと述べている。

「BBC」より

陽性判定者が増えた背景に何があったのか?武漢ウイルスは何処から持ち込まれたのか?色々な憶測が飛び交う事態に発展しそうだ。

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この記事は「惣郷木霊の四方山話」でお送りしております。

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インド株蔓延

デルタ株=インド株

分かりにくい言葉を使うのが好きなメディアのお陰で、いちいち用語の訂正をしなければならないのが悩ましい。

感染発覚から既に2年目突入で、流石に「新型コロナウイルス」は無いと思うぞ。

更にWHOの指導によって、アルファ株、ベータ株、デルタ株等という言葉が氾濫するようになったので、混乱することこの上ない。

WHO、変異株にギリシャ文字を使用へ 国名による偏見を回避

2021年6月1日

世界保健機関(WHO)は5月31日、新型コロナウイルスの変異株の命名システムを発表した。変異株は今後、ギリシャ文字を使って区別される。

これにより、イギリスで最初に特定された「B.1.1.7」系統は「アルファ」、南アフリカで特定された「B.1.351」系統は「ベータ」、ブラジルの「P.1」系統は「ガンマ」、インドの「B.1.617.2」系統は「デルタ」と呼ばれることになる。

「BBC」より

一応一覧にしておこう。

  • 武漢ウイルス・イギリス株:「B.1.1.7系統変異株」 → アルファ型
  • 武漢ウイルス・南アフリカ株:「B.1.351系統変異株」 → ベータ型
  • 武漢ウイルス・ブラジル株:「P.1系統変異株」→ ガンマ株
  • 武漢ウイルス・インド株:「B.1.617.2系統変異株」 → デルタ株
  • 武漢ウイルス・アリフォルニア株:「B.1.429系統変異株」 → イプシロン株
  • 武漢ウイルス・インド株:「B.1.617.1系統変異株」 → カッパ株
  • B.1.525系統変異株 → イータ株(イギリスで発見)
  • B.1.526系統変異株 → イオタ株(ニューヨークで発見)
  • P.3系統変異株 → シータ株(フィリピンで発見)

この他にも、「ゼータ」が名付けられているようだが、詳細は分からなかった。

偏見を生じる可能性というアホらしい議論はともかく、ここまで沢山候補が出てしまうと

同じ地域で2種類の変異株がでる場合が結構多いので、国名を変異株に付けるのはちょっと難しいが、都市名であればもうちょっと分かり易かったかも知れない。ギリシャ文字は今さらであろう。

インド株は猛威を振るう

さて、そんな状況でデルタ株と呼ばれ始めたインド株だが、感染力は極めて高いようだ。

コロナ変異株、デルタは入院リスクがアルファの2倍 ワクチンは依然有効

2021年6月15日(火)09時12分

インドで最初に見つかった新型コロナウイルス変異株「デルタ」感染による入院リスクが、英国で見つかった変異株「アルファ」の約2倍であることが、スコットランドの研究から14日示された。

同時に、ワクチン2回の接種、もしくは1回目の接種から28日以内であれば、入院リスクは約70%低下し、ワクチンの有効性が確認された。

「Newsweek」より

とはいえ、感染しやすさはあってもワクチンが有効であるという点は僥倖である。インフルエンザの場合はA型やB型などといって型が違うとワクチンが効かないなんてことは結構ある。そういう意味では、効果があることそのものはありがたいのである。

インドで判明の変異株まん延、世界規模の勢い 英国で99%

2021.06.19 Sat posted at 17:45 JST

世界保健機関(WHO)のスーミャ・スワミナサン主任科学者は18日、新型コロナウイルスの感染状況に触れ、インドで今年2月に初めて突き止められた変異株(デルタ株)のまん延が世界で主流となる勢いにあるとの見方を示した。

スイス・ジュネーブでの記者会見で、デルタ株の感染力は相当に増していると述べた。今月15日に公表されたWHOの疫学に関する週刊報告書によると、デルタ株は計80カ国で検出された。

「CNN」より

既にイギリスではインド株が99%になっているとされている。

このグラフが分かり易いかな。イングランドでのインド株(デルタ株)の増加傾向である。

G7サミットのせい?

さて、上記グラフを見ていれば、こんな話はデマだと分かるのだが、それでもまことしやかに語られているのがG7サミットがコーンウォールで行われたのを問題視している方々もいるようだ。

G7サミット開催の英都市で感染者40倍以上急増 人流余波か 東京五輪への懸念も

2021.06.21

G7サミット(主要7カ国首脳会議)が開催された英・コーンウォール地方で、サミット開催後、新型コロナウイルスの感染者が急増していると、地元紙「i(アイ)」などが報じた。

同紙によるとサミット以来、同地方は英国で最も感染率が高く、開催前の2450%増、サミットが開催された地域では感染率が4000%以上上昇しているという。地元保健当局は「症例の増加とサミットを結びつける証拠はない」としているが、地元の政治家や医療関係者からは「政府が隠ぺいしようとしている」との声が上がっている。

「デイリー」より

サミットが開かれたのは6月11日~13日である。

コーンウォールがイングランドにある事も、問題視される原因なのだが……、上のグラフを見ると分かるように、G7サミット前から株が蔓延していたことが分かる。

イングランド公衆衛生庁(PHE)の統計によると、渡航者が少なくとも500回はデルタ株をイギリスに持ち込んだとみられる。

ウイルス検査の検体から遺伝物質を分析し、含まれる変異株を調べている英サンガー研究所のジェフリー・バレット博士は、渡航者が海外から持ち込んだ件数は実際には1000件を超えると見ている。

「BBC”デルタ株 なぜイギリスでこれほど急拡大したのか”」より

多分、G7サミットにインドを招いたことが、デイリーの記事のようなデマをばらまく原因になっているのだろう。

確かに、イングランド公衆衛生庁も「渡航者が」とは指摘しているが、時期的にサミットとは無関係だ。もちろん、G7の準備で事前に複数の関係者がイングランド入りしていたのは事実だろうから、ここにスーパースプレッターがいた可能性は否定しない。

でも、コーンウォールでの感染爆発がサミットに起因するというのはちょっと無理がある主張である。あ、陽性判定者が増えた、という意味だけども。

ワクチンはどの程度効果があるのか

さて、冒頭のニュースではワクチン接種の話にも触れている。

PHEの最新データによると、デルタ株が蔓延(まんえん)しているイギリスでも、ワクチンを1回接種することで、感染や重症化による入院リスクが75%減少している。

2回の接種を終えている人では、有効性は90%まで上がるという。

2021年2月1日から6月14日の間にデルタ株に感染し、入院した806人の内訳は以下の通り。

・65%に当たる527人がワクチンを接種していなかった ・17%に当たる135人は、1回目のワクチンを打ってから21日以上経過していた ・10%に当たる84人は、2回目のワクチンを打ってから14日以上たっていた

また6月14日時点で、イングランドでデルタ株への感染が判明し28日以内に亡くなった73人の内訳は以下の通り。

・47%に当たる34人がワクチンを接種していなかった ・14%に当たる10人は、1回目のワクチンを打ってから21日以上経過していた ・36%に当たる26人は、2回目のワクチンを打ってから14日以上たっていた

イギリスではこれまで、1回目と2回目のワクチンの間に12週間以上間を空けるよう指導されていた。しかしデルタ株の流行を受け、政府はこれを8週間まで短縮している。

一言で言えば重症化のリスクが下がっている。

こういうのはグラフで見るのが分かりやすいだろう。

上が陽性判定者数で、真ん中が死者数。したがワクチン接種数なのだが、この縮尺だと分かりにくい。

赤の割合が最近少し上がっているけれども、白は横ばいである。

イギリスはAz製ワクチンだが、ここまで効果があると言う風な理解をする事もできる。ある意味壮大な社会実験と言えるが、それでも毎日1000人以上の死者が出るような世界よりはマシだというわけだ。

日本が台湾にAZ製ワクチンを渡したことで、死者が急増したような印象操作の報道も沢山出ているが、実際にAZ製ワクチン接種による死者だと判明した方は僅かだ。

「調べれば増える」可能性はもちろんあるが、これは良くも居居られる事例の「犯人は朝、パンを食べていた」「だからパンは犯罪を誘発する」という極論と一緒で、

ワクチン接種の効果はグラフでハッキリ示されている一方で、ワクチン接種が死因になったとするケースは殆ど報告されていない。これを「イギリス政府が隠しているからだ」と攻撃する方もいるが、余りに説得力がない陰謀論である。

政府に正しい情報開示を求めることは大切ではある。しかし、それを最も悪辣な方法でやっているのが武漢ウイルス拡散の原因を作った支那共産党なのだ。断じてイギリス政府ではないのである。

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